“自利利他”の精神で、次代を担う若者を育む。

真に役立つ社会貢献とは何か――。

JBC・CSR基金設立の大きなきっかけとなったのは、2011年3月の東日本大震災です。不意の天災で収入が途絶えてしまい、学費や生活費が厳しくなってしまったけれども、公的助成が確定し支払われるまでには、さらに数カ月かかってしまう。その空白期間が乗り越えられなければ退学するしかない……。

そのような話を聞き、経営者のスピード感を活かすべく、JBCとして立ち上がったのです。経営者として実務をこなしてきたメンバーばかりなので、公的機関を通すことなく、自分たちでどんどんと事を進めることができる。あっという間にメンバーから募金が集まり、それを宮城県の石巻と気仙沼の高校に急送する手続きも自分たちで行ないました。それにより、石巻高校70人、気仙沼高校30人の学生が学校を辞めずに済みました。

この活動に対して、宮城県知事の村井嘉浩さんが、当時の激務を縫って、わざわざ感謝状を持ってJBCに感謝を伝えにお越しくださったことで、一同、さらに奮い立ちました。

これを機に、JBC・CSR基金が立ちあがりました。現在、定常的な奨学金支援に加え、災害支援などを展開しています。

宮城県知事来訪

基金について

JBC・CSR基金の奨学金は、JBC会員からの会費・寄付(月額一口2,000円、支援口数は任意)によって支えられています。また、会員の中には、通常の会費・寄付に加えて、支給対象者を特定した個人的な支援をJBC・CSR基金を通じて行っている方もいます。

2011年度は東日本大震災で被災した東北3県の高校生を中心に100名を採用し、2016年度は熊本地震で被災した熊本の高校生129名を含む164名を採用しました。大規模な災害に際しては、支援を必要としている高校生に重点を絞り、迅速な支援ができることも、JBC・CSR基金の大きな強みです。東日本大震災時には宮城県知事から、熊本地震時には熊本県知事から、感謝の言葉を頂戴しました。

更に、JBCが積極的に奨励している「ふるさと納税」の返礼品を、奨学生に贈る取り組みにも多くの会員が協力しています。寄付先の自治体の中には、このアイデアを行政に活かす動きも出てきています。

基金の詳細・お申し込み

詳細は以下の特設サイトよりご覧ください。(別サイトへ遷移します)

特定非営利法活動法人 JBC・CSR基金|JBC高校生奨学金

特定非営利活動法人JBC・CSR基金は意欲と能力を持ちながら、勉学などの機会に恵まれない青少年への奨学金事業に取り組んでいます。